はじめに
「介護ベッドって、買うと何十万円もするの…？」
「歩行器に車椅子に手すり……ぜんぶ買っていたら、お金がいくらあっても足りない」
介護に必要な道具をそろえようとして、その値段にびっくりした経験はありませんか？
介護老人保健施設で働く現役理学療法士タカです。じつは、福祉用具の多くは「買う」のではなく、介護保険を使って「借りる（レンタル）」ことができます。しかも、月数百円から借りられるものも珍しくありません。
この記事では、福祉用具を介護保険で安く借りる方法を、わかりやすく解説します。読み終わるころには、「何が借りられるのか」「どうすれば安く・かしこく借りられるのか」が、はっきりしているはずです。
なぜ福祉用具はレンタルが安いのか＝介護保険の「福祉用具貸与」
介護保険には、福祉用具を借りられる「福祉用具貸与（たいよ）」という仕組みがあります。
要介護・要支援の認定を受けていれば、対象の福祉用具を、費用の1〜3割の自己負担で借りられます（残りは介護保険がまかなってくれます）。
だから、買えば数万〜数十万円する介護ベッドや車椅子も、レンタルなら月数百円〜数千円ですむことが多いのです。
体の状態が変わって合わなくなったときに、返したり交換したりできます。これが、買うのと比べた大きな安心材料です。
レンタルで借りられる福祉用具
介護保険で借りられるのは、おもに次のような福祉用具です。
- 車椅子／車椅子の付属品
- 介護ベッド／その付属品
- 床ずれ防止用具（体圧分散マットレスなど）
- 体位変換器（寝た姿勢を変える手助けの道具）
- 手すり（工事のいらない置き型）
- スロープ（工事のいらないもの）
- 歩行器
- 歩行を助けるつえ（4点杖や松葉づえなど）
- 認知症の方の見守り（徘徊感知）機器
- 移動用リフト（体を持ち上げる道具・つり具部分をのぞく）
※要介護度によって、借りられるものが変わることがあります（くわしくは後の「注意点」で）。
レンタルできず「買う」ものもある
一方で、肌に直接ふれる・口に入るなど、衛生面でレンタルになじまないものは「買う」ことになります。これを特定福祉用具販売といいます。
- ポータブルトイレ（腰掛便座）
- 入浴用のいす・手すりなどの入浴補助用具
- 簡易浴槽
- 移動用リフトのつり具の部分
これらも介護保険の対象で、「年間（4月から翌年3月末）で税込10万円まで」を1〜3割の自己負担で買えます。
レンタルと購入の使い分けや、用具ごとの選び方はこちらでくわしく解説しています。
→ 福祉用具の選び方｜理学療法士が教える失敗しない5つのポイント
買う前に、まずレンタルを検討したい理由
高齢の方の体の状態は、思っている以上に変わります。今ぴったりの用具が、数か月後には合わなくなることも珍しくありません。
買ってしまうと、合わなくなっても使い続けるか、買い直すしかありません。でもレンタルなら、そのときの状態に合わせて交換できます。だから私は、いきなり買う前に、まずレンタルで試すことをおすすめしています。
ある利用者さんの話です。その方は、親御さんが昔使っていた古い標準型の車椅子をそのまま使っていました。ところが体格に合っておらず、座っているうちに姿勢が崩れて、腰の痛みが出ていました。そこでレンタルに切り替え、その方の体に合った車椅子を導入。すると姿勢が崩れにくくなり、腰の痛みも前より楽になったと話してくれました。
安く・かしこく借りる3つのコツ
同じレンタルでも、ちょっとした工夫で、ムダなく自分に合ったものを借りられます。
コツ① まずケアマネジャー・福祉用具専門相談員に相談する
レンタルは、ケアマネジャーがつくるケアプランに位置づけて利用します。福祉用具専門相談員が、体や家に合うものを選んで、調整までしてくれます。自己流で買う前に、まず相談するのが、遠回りに見えていちばんの近道です。
コツ② 同じ品目でも、事業者・機種で料金が違う
じつは、同じ介護ベッドでも、事業者や機種によってレンタル料が変わります。「いくつか候補を出してもらえますか」と頼んで大丈夫です。比べてから決めると、ムダな出費を抑えられます。
コツ③ 合わなければ、遠慮なく交換・返却する
レンタルのいちばんの強みは「やめられる・替えられる」こと。使ってみて合わなければ、我慢せずに相談して交換しましょう。
ある利用者さんで、昔から使っている一般のベッドを使い続けている方がいました。介護用ではないので高さの調整ができず、ベッドから起きるときに立ち上がりにくそうでした。でもご本人はなかなか言い出せず、リハビリのときにそっと話してくれました。それを聞いてケアマネジャーに報告し、電動ベッドと、起き上がりを助ける手すりを一緒に導入。すると手すりで起き上がりやすくなり、高さも調整できるので、立ち上がりもずいぶん楽になったと、ご本人も喜んでいました。
知っておきたい注意点
介護保険を使うには、要介護・要支援の認定を受けていることが前提です。
- 要支援1〜要介護1の軽い段階の方は、車椅子や介護ベッドなどが原則レンタルの対象外になることがあります（体の状態によっては、例外的に認められる場合もあります）
- 自己負担は費用の1〜3割（所得によって異なります）
- 借りられる品目や条件は、ケアマネジャーや市区町村の窓口で確認するのが確実です
「うちの場合はどうなるんだろう？」と迷ったら、抱え込まずにケアマネジャーへ。そこが解決の入り口です。
レンタルを利用するまでの流れ
介護保険で福祉用具を借りるときの、基本の流れです。
① ケアマネジャーに相談する
② 福祉用具の専門相談員が家に来て、提案してくれる
③ 体や家に合う用具を選ぶ
④ レンタル開始
⑤ 定期的に点検・見直し
「まだケアマネジャーが決まっていない」「介護保険の申請がこれから」という方は、まずこちらから。
→ 在宅介護が始まったら最初にやること5つ｜理学療法士がやさしく解説
まとめ｜福祉用具は「買う前にレンタル」が基本
福祉用具で損をしないコツは、たったこれだけです。
① 多くの福祉用具は介護保険で借りられる（自己負担1〜3割）
② 衛生面の用具（ポータブルトイレなど）は「買う」（年間 税込10万円まで）
③ まずケアマネジャー・福祉用具専門相談員に相談する
④ 事業者・機種を比べて、ムダなく借りる
⑤ 合わなければ、遠慮なく交換する
高い道具を、いきなり買わないこと。介護保険を使えば、多くの福祉用具を月数百円〜数千円で借りられて、合わなければ交換もできます。まずはケアマネジャーに相談してみてくださいね。
福祉用具は、ご本人の「自分でできる」を支え、介護する人の負担を軽くしてくれる心強い道具です。お金の心配を少し減らして、かしこく取り入れていきましょう。
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